「江南スタイル」でおなじみの歌手PSY(本名パク・ジェサン)に、韓国警察が医療法違反の疑いで家宅捜索を行ったことが明らかになりました。
逮捕には至っていませんが、何があったのでしょうか?
PSYに家宅捜索──何が起きたのか?

「江南スタイル」で世界的に知られる歌手・PSY(本名パク・ジェサン)が、韓国警察から医療法違反の疑いで家宅捜索を受けていたことが分かりました。
韓国メディアによると、ソウルの警察署は今月はじめ、PSYの所属事務所のオフィスや関係車両などを一斉に捜索し、本人の携帯電話も押収したと報じられています
疑われているのは、向精神性の睡眠薬について「対面診療を受けずに処方を受け、マネージャーなど第三者に代理で薬を受け取らせていたのではないか」という点です
これが事実であれば、韓国の医療法が定める「対面診療を原則とする処方」「本人による受け取り」などのルールに違反する可能性があるとして、警察が強制捜査に踏み切った形です
報道によれば、警察は押収した携帯電話のデジタルフォレンジック(解析)や、処方記録・受け取り記録などの資料を集中的に調べており、その結果をもとにPSY本人の事情聴取(召喚調査)を検討しているとのことです
一方で、PSYの側はこれまでも「睡眠薬の服用自体は医師の指導のもと、決められた用量を守ってきた」と説明しており、「代理受領があったことは過ちだが、違法な“代理処方”を意図したものではない」といった趣旨のコメントを出してきました
今回の家宅捜索についても、所属事務所は「当局の要請に積極的に協力している」として、捜査に応じる姿勢を示しています
PSYとはどんな人物?
PSY(サイ)は、独特のステージ演出やコミカルなダンスで注目され、2000年代初期から韓国国内で活動していました
2012年に発表した「江南スタイル」が世界的に大ヒットし、YouTubeで再生回数の歴史を塗り替えるほどの社会現象になりました
- 本名:パク・ジェサン
- 生年月日:1977年12月31日
- 国籍:韓国
- 職業:歌手・作詞作曲家・パフォーマー
- 代表曲:「江南スタイル(Gangnam Style)」
現在はアーティスト活動だけでなく、後進アーティストの発掘やプロデュースにも携わり、韓国エンタメ界に大きな影響を与えている人物です
PSYが抱える「慢性的な睡眠障害」とは
今回の捜査で重要になっている背景の一つが、PSYさん自身が慢性的な睡眠障害の診断を受けていたという事実です
警察捜査や報道によれば、所属事務所は「PSYさんは慢性的な睡眠障害と診断されており、医師の指導のもとで処方された睡眠薬を服用している」と説明しています
PSYの所属事務所は「慢性的な睡眠障害」であることは公表していますが、具体的な病名は明かしていません
うつ病、不安障害、パニック障害などについて、
本人・事務所ともに言及していません
韓国の医療法では何が問題?
PSYが家宅捜索を受けるきっかけとなったのは、韓国の医療法における「薬の処方」と「受け取り方」に関する厳しい規定です
韓国では、日本と同じく医師による「対面診療」が原則とされています
特に、一部の薬については 処方の際に医師が直接患者の状態を確認すること が求められています
なかでも、睡眠障害の治療に用いられる薬には
- 依存性が出る可能性
- 用量を誤ると副作用が強まる危険性
などがあるため、診察と処方の管理がより厳しく運用される傾向があります。
そのため、患者本人以外が薬を受け取ることは基本的に認められていません
報道によれば、PSYの薬を マネージャーなど第三者が受け取った可能性 があるとして、警察が捜査をしている状況です
もし代理で受け取っていたらどうなる?
もし本当に「代理で受け取っていた」と確認された場合、どのような流れになるのでしょうか
「法律違反と知りながら繰り返し代理受け取りを指示していた」と判断されれば、医療法違反の疑いが強まる可能性があります
逮捕の可能性もゼロではありませんが、代理受領が事実だったとしても、PSY本人が即逮捕される可能性は高くありません
医療法違反は“違法薬物事件”とは性質が異なり、悪質性が低い場合は書類送検や行政指導にとどまるケースもあります
芸能活動においても、「違法薬物の乱用」や「覚醒剤事件」などとは性質が異なるため即活動停止になる可能性は低いですが
不起訴・軽微な処分にとどまれば、「しばらくの自粛後に活動再開」という流れになる可能性も考えられますし、逆に「悪質」と判断された場合は、スポンサー契約や出演オファーに影響が出ることもあり得ます
まとめ
「江南スタイル」で知られるPSYが、医療法違反の疑いで韓国警察から家宅捜索を受けました
捜査の焦点となっているのは、本人に処方された睡眠障害治療の薬を、マネージャーが代理で受け取っていた可能性があるという点です
本人の逮捕がすぐに想定される状況ではなく、薬自体は合法で、乱用の疑いも報じられていません
ただし、代理受領が長期間続いていた場合や、本人の指示が明確だった場合には、医療法違反として責任が問われる可能性はあるようです


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